GROWISE、ワールドブリッジ・アル・サウジと中東スマートファーム市場へ進出

中東地域の農業パラダイムが生産性重視の先端技術導入へと急速に転換する流れの中、韓国のスマートファーム・スタートアップであるGrowise（グロワイズ、代表取締役：ユン・ヨンボム）が投じた勝負手は明確だった。それは「現地インフラとの即時的な結合」である。単にソリューションを販売する段階にとどまらず、現地建設分野の強者である「ワールドブリッジ・アル・サウジ（代表取締役：タク・ウォンジュン）」と共に、生産拠点を即座に稼働させる「現地完結型」モデルを構築したのだ。

これまで数多くのスマートファーム企業が中東の門を叩いてきたが、高い初期構築費用と現地の不慣れな許認可手続きは、常にアキレス腱となっていた。

Growiseはこの問題をパートナーシップによって解決した。サウジ現地に工場を保有するワールドブリッジが物理的な土台（空間、電力、用水）と行政的ネットワークを完璧にサポートし、Growiseはその上に「スマートファームの脳」であるAI精密制御システムを移植する方式だ。

このような協力構造は、構築期間を画期的に短縮させる。実際に両社は協約直後に共同タスクフォース（TF）を稼働させ、2026年のプロジェクト施行を目標にスピード感を持って動いている。

両社が優先的に集中する品目は、サウジ国内での自給率が著しく低いイチゴと葉物野菜だが、今回の協力の真の価値は単なる栽培を超え「データの資産化」にある。Growiseが提供する生成AIは、現場で予期せぬ問題が発生した際にチャットを通じて即座にフィードバックを提供し、効率を最大化する。

ここに栽培日誌、生育データ、コントロールシステムを一つに統合した「栽培意思決定支援システム」が加わり、現場の複雑なデータを精巧に加工する。これを通じて確保された価値の高い栽培データは、単なる生産を超え、農業の高付加価値化を実現する核心的な資産となる。

こうした技術的土台は、輸入に依存していた生鮮食品を現地で即座に供給できる基盤を整えることで、サウジ政府が目指す持続可能な農業と食料自給率の向上に向けた、最も実質的な解決策になることが期待されている。

Growiseの視線はサウジの国境の先をも向いている。今回の技術実証（PoC）が完了すれば、これを規格化された「商業生産モデル」へと発展させ、カタール、UAEなど近隣のGCC諸国への共同進出を図る計画だ。

ワールドブリッジの堅実なインフラ施工経験とGrowiseの革新技術が融合した今回の事例は、K-スマートファームがグローバル市場でいかに生存し拡張すべきかを示す新たな道標となるだろう。砂漠の熱い砂嵐の中でAIが育て上げる「韓国型イチゴ」が、中東の食卓をどう変えていくのか、その行方に注目が集まっている。